【資産運用】投資信託（ファンド）商品が長期保有できなくなる4つのケースとは？

「積立NISAで20年保有したい」
「老後資金のために30年持ちたい」

このように、投資信託は長期保有を前提にされることが多いですが、実は途中で保有が続けられなくなるケースがあるのをご存知ですか？

本記事では、長期保有が不可能になる4つのケースをわかりやすくご紹介します。

1. 信託期間が定められているファンド

一部の投資信託には、「信託期間（ファンドの寿命）」が設定されている場合があります。

例：

信託期間：2025年3月31日まで

満了後、自動的に償還（終了）される

ファンド名	信託期間	長期保有可否
Aファンド	10年（2024年満了）	❌ 終了する
Bファンド	無期限	✅ 長期保有OK

🔍【チェック方法】
ファンドの目論見書や公式ページの「基本情報」欄を確認しましょう。

信託期間が残っていても、予期せず終了するのが「繰上償還」です。

信託契約に定められた条件（例：純資産総額が一定以下など）を満たした場合、運用会社の判断で早期にファンドを終了させることができる仕組みです。

運用効率化のために、似たような性格のファンド同士が合併することがあります。

この場合、保有自体は継続できるものの、投資先が変更されることもあり、実質的には長期保有の前提が崩れるケースもあります。

例：
Aファンド：米国グロース株特化
Bファンド：米国バリュー株中心
合併後：バランス型に変更（方針が変わる）

ごくまれですが、信託会社が破綻・吸収合併・撤退などで存在しなくなるケースがあります。

💡このような場合も、投資信託が償還されたり、別のファンドに変わる可能性があるため注意が必要です。

以下の表に、長期保有を妨げる要因とそのチェック方法をまとめました。

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