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- 2008-04-24
- 投資信託・ETF
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投資信託のワナと不都合な真実
投資信託は手軽に分散投資ができる金融商品として人気ですが、その裏には多くの「ワナ」や、あまり知られたくない「不都合な真実」が存在します。主なポイントを整理します。
投資信託の主なワナ
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手数料とコストのワナ
購入時手数料、信託報酬（運用管理費用）、信託財産留保額など、さまざまなコストがかかります。特に信託報酬は保有期間中ずっと差し引かれ、リターンを大きく削る要因となります。コストが高い商品ほど、運用成績が良くても最終的な利益が目減りすることが多いです
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「分配金＝儲け」の誤解
毎月分配型ファンドなどで「分配金が多い＝パフォーマンスが良い」と誤解されがちですが、分配金は元本や運用益の一部を切り崩しているだけの場合も多く、基準価額（ファンドの値段）は下がっていきます。
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ランキングや人気商品に惑わされる
販売会社やネット証券のランキング上位＝良い商品とは限りません。ランキングは過去の短期的な成績や分配金の多さで決まることが多く、将来のリターンやリスクは考慮されていません。
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「分散投資すれば安心」のワナ
バランス型や複数ファンド購入で「分散できている」と思いがちですが、実際には同じ資産に重複投資していたり、リスク分散が十分でない場合もあります。
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為替ヘッジ付きファンドのコスト
海外資産に投資する際、為替リスクを避けるための「為替ヘッジ」には追加コストが発生し、金利差によってはリターンが大幅に削られることもあります。
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元本保証がない
投資信託は預金と違い元本保証がありません。相場の変動や運用失敗によって元本割れするリスクがあります。
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情報開示・リスク説明の不十分さ
販売現場ではリスク説明が不十分なまま商品が販売されるケースもあり、特に高齢者などが「安全」と誤認して購入するトラブルが発生しています。
投資信託に関する「隠したい真実」や業界の問題点
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投資する価値がない商品が多数
日本には6000本以上の投資信託が存在しますが、その半分は投資する価値がないとも言われています。粗製乱造や、似たような商品が乱立しているのが現状です。
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「長期・分散・積立」で必ずしも資産形成できるとは限らない
長期・分散・積立が万能のように語られますが、実際にはリターンが低い商品やコストが高い商品を選ぶと資産が増えない、むしろ減るケースもあります。
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「一物多価」問題
同じ内容の投資信託でも、販売会社やチャネルによって手数料が異なる「一物多価」現象が起きています。知らずに高い手数料の商品を買わされていることも。
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「金融庁のお墨付きだから安心」は誤り
金融庁の登録があるからといって、商品自体の安全性や優良性が担保されているわけではありません。
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運用会社や販売会社の利益優先
投資家の利益よりも、販売会社のノルマや手数料収入が優先されるケースがあり、顧客本位でない販売が横行しています。
まとめ
投資信託は便利な金融商品ですが、手数料や分配金の仕組み、リスク説明の不十分さなど、投資家が知らずに損をする「ワナ」が多く潜んでいます。また、業界構造上の問題や、投資する価値のない商品が多いという「不都合な真実」も存在します。購入前には必ず商品の内容やコスト、リスクを自分で確認し、安易に人気ランキングや分配金の多さだけで選ばないことが重要です。
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