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投資の基礎知識 ｜ 企業価値評価
EV/EBITDA倍率法とは？企業価値ベースで割安度を測る指標
PERやPBRが「株価」に着目するのに対し、借入まで含めた企業価値（EV）と、本業の稼ぐ力を表すEBITDAを比較するのがEV/EBITDA倍率法です。財務構成や国の違いを超えて比較しやすく、M&Aや国際的な企業比較で重視される指標を解説します。
1EVとEBITDAとは
まず、2つの用語を押さえましょう。
EV（企業価値） ＝ 株式時価総額 ＋ 有利子負債 − 現金・預金
EBITDA ＝ 営業利益 ＋ 減価償却費（＝利払い・税・償却前利益）
EBITDA ＝ 営業利益 ＋ 減価償却費（＝利払い・税・償却前利益）
- EV（Enterprise Value）：株主だけでなく債権者も含めた「企業全体を買収するのに必要な金額」。時価総額に純有利子負債を足したもの。
- EBITDA：利息・税金・減価償却の影響を除いた、本業が生み出すおおまかなキャッシュ創出力を示す利益指標。
2EV/EBITDA倍率の意味
EV/EBITDA倍率 ＝ EV（企業価値） ÷ EBITDA
この倍率は、「買収した企業が生み出すEBITDAで、買収額（EV）を何年で回収できるか」を大まかに示します。倍率が低いほど割安、高いほど割高と評価されるのが基本です（「簡易買収回収年数」とも呼ばれます）。
なぜ国際比較・M&Aで使われるのか
EBITDAは減価償却や金利・税制の影響を除くため、設備投資の重さや資本構成、国ごとの税制が異なる企業どうしでも比較しやすいのが強みです。この特性から、クロスボーダーのM&Aや、業種内の相対比較で広く使われています。理論株価を求める際は、EVから純有利子負債を差し引いて株主価値に戻し、株式数で割ります。
3理論株価を求める3ステップ
1
妥当なEVを求める
対象企業のEBITDA × 業種平均のEV/EBITDA倍率で、あるべき企業価値（EV）を算出します。
対象企業のEBITDA × 業種平均のEV/EBITDA倍率で、あるべき企業価値（EV）を算出します。
2
株主価値に変換する
EVから純有利子負債（有利子負債 − 現金）を差し引き、株主に帰属する価値を求めます。
EVから純有利子負債（有利子負債 − 現金）を差し引き、株主に帰属する価値を求めます。
3
1株あたりに直す
株主価値を発行済み株式数で割り、理論株価を算出。現在株価と比較します。
株主価値を発行済み株式数で割り、理論株価を算出。現在株価と比較します。
4具体的な計算イメージ
仮の数値で計算してみましょう。あくまで手法を理解するための例であり、特定の銘柄や実在企業を示すものではありません。
前提：EBITDA＝ 50億円／業種平均EV/EBITDA＝ 8倍／有利子負債＝ 120億円／現金＝ 40億円／発行済み株式数＝ 2,000万株
あるべきEV ＝ 50億円 × 8 ＝ 400億円
株主価値 ＝ 400億円 − (120億円 − 40億円) ＝ 320億円
理論株価 ＝ 320億円 ÷ 2,000万株 ＝ 1,600円
株主価値 ＝ 400億円 − (120億円 − 40億円) ＝ 320億円
理論株価 ＝ 320億円 ÷ 2,000万株 ＝ 1,600円
| 項目 | 数値 |
|---|---|
| EBITDA | 50 億円 |
| 業種平均EV/EBITDA | 8 倍 |
| あるべきEV | 400 億円 |
| 純有利子負債（120−40） | 80 億円 |
| 株主価値 | 320 億円 |
| 理論株価 | 1,600 円 |
※純有利子負債（借入から現金を引いた額）を差し引く点がPER・PBRとの大きな違いです。借入の多い企業ほど株主価値は小さくなります。
5EV/EBITDA倍率法のメリットと注意点
メリット
- 財務構成（借入の多寡）の違いを調整して比較できる
- 減価償却・税制の差を除き国際比較に強い
- 本業のキャッシュ創出力に着目できる
- M&Aの実務で標準的に使われる
注意点
- EBITDAは設備投資・減価償却を無視するため過大評価に注意
- 装置産業（多額の設備投資が必要な業種）では実態と乖離しやすい
- 純有利子負債の把握が必要で計算がやや複雑
- 業種平均倍率の偏りに影響される
EBITDAは「万能な利益」ではない
EBITDAは減価償却費を足し戻すため、多額の設備投資を必要とする企業では、実際の手元に残るキャッシュより見かけの数字が大きくなりがちです。「EBITDAが大きい＝優良」と単純に判断せず、設備投資の負担やフリーキャッシュフローと併せて見ることが大切です。
6まとめ
- EV/EBITDA倍率は「企業価値 ÷ 本業の利益」で買収回収年数の目安を示す。
- 財務構成・税制の違いを調整でき、国際比較やM&Aで重視される。
- 理論株価はEVから純有利子負債を差し引いて株主価値に直して求める。
- 設備投資の重い業種では過大評価に注意し、他手法と併用するのが実務の基本。
EV/EBITDA倍率法は、借入まで含めた企業全体の価値から割安度を測る実務的な指標です。当社では、こうした基礎的な評価の考え方から実際の投資戦略・リスク管理まで、投資家の皆さまが「投資家として、成功するために」必要な知識をお伝えしています。他の評価手法は当社コラムもあわせてご覧ください。
ご留意事項・免責事項
本コラムは、企業価値評価に関する一般的な考え方を解説する情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄・金融商品の売買や投資判断を推奨・勧誘するものではありません。記載した数値・計算例はすべて手法を説明するための仮定であり、実在する企業や将来の運用成果を示すものではありません。
EV/EBITDA倍率法をはじめとする各評価手法は、前提条件や比較対象の取り方によって結果が変動します。将来の株価の動向を保証・約束するものではなく、投資には元本割れを含む価格変動リスクがあります。
最終的な投資のご判断は、ご自身の責任と裁量において行っていただきますようお願いいたします。
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