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投資の基礎知識 ｜ 企業価値評価
PBR相対法とは？純資産から株価の割安・割高を測る方法を解説
近年、東京証券取引所が「PBR1倍割れ」の改善を上場企業に求めたことで、あらためて注目を集めているのがPBR（株価純資産倍率）です。企業の“資産”に着目して株価の妥当性を測るPBR相対法を、計算の仕組みから注意点まで、具体的な数値例を交えて解説します。
1PBRとは何か
PBR（Price Book-value Ratio：株価純資産倍率）とは、「株価が1株あたり純資産（BPS）の何倍まで買われているか」を示す指標です。次の式で計算します。
PBR（倍） ＝ 株価 ÷ 1株あたり純資産（BPS）
純資産とは、企業の総資産から負債を差し引いた「株主に帰属する正味の資産」です。PBRは、会社の解散価値（帳簿上の資産価値）に対して株価が何倍かを表します。PBRが低いほど資産価値に対して株価が割安、高いほど割高と評価される、というのが基本的な見方です。
「PBR1倍」が意味すること
PBR1倍とは、株価と1株あたり純資産がちょうど等しい状態です。理論上は「会社を今すぐ解散して資産を株主に分配した場合の価値」と株価が一致する水準を意味します。PBRが1倍を下回ると「解散価値より株価が安い＝市場から資産を十分に活かせていないと見られている」とも解釈され、これが東証が改善を促す背景となっています。
2PBR相対法の考え方
PBR相対法は、「対象企業のBPS（1株あたり純資産）」に「同業種の平均的なPBR」を掛けることで理論株価を求める手法です。「もしこの企業が業種平均並みに評価されたら、株価はいくらが妥当か」を資産の側面から逆算します。
理論株価 ＝ 対象企業のBPS × 業種平均PBR
現在の株価がこの理論株価より低ければ「業種平均と比べて割安」、高ければ「割高」と判断します。PER相対法が「利益」に着目するのに対し、PBR相対法は「資産」に着目する点が大きな違いです。そのため、赤字でPERが計算できない企業にも適用できるのが強みです。
3計算の3ステップ
1
対象企業のBPS（1株あたり純資産）を確認する
決算資料や証券会社のツールから、「純資産 ÷ 発行済み株式数」で求まるBPSを取得します。
決算資料や証券会社のツールから、「純資産 ÷ 発行済み株式数」で求まるBPSを取得します。
2
業種平均PBRを調べる
同じ業種・セクターの平均PBR（または中央値）を確認します。資産の性質によって適正なPBR水準は業種ごとに異なります。
同じ業種・セクターの平均PBR（または中央値）を確認します。資産の性質によって適正なPBR水準は業種ごとに異なります。
3
理論株価を計算し、現在株価と比較する
「BPS × 業種平均PBR」で理論株価を求め、現在の株価との乖離率から割安・割高を判断します。
「BPS × 業種平均PBR」で理論株価を求め、現在の株価との乖離率から割安・割高を判断します。
4具体的な計算イメージ
仮の数値で計算してみましょう。あくまで手法を理解するための例であり、特定の銘柄や実在企業を示すものではありません。
前提：対象企業のBPS＝ 2,000円／業種平均PBR＝ 1.2倍／現在株価＝ 1,800円
理論株価 ＝ BPS 2,000円 × 業種平均PBR 1.2倍 ＝ 2,400円
乖離率 ＝ (2,400 − 1,800) ÷ 1,800 ＝ 約 ＋33%
乖離率 ＝ (2,400 − 1,800) ÷ 1,800 ＝ 約 ＋33%
| 項目 | 数値 |
|---|---|
| 対象企業のBPS（1株純資産） | 2,000 円 |
| 業種平均PBR | 1.2 倍 |
| 理論株価（BPS×業種平均PBR） | 2,400 円 |
| 現在株価 | 1,800 円 |
| 現在のPBR（1,800÷2,000） | 0.9 倍 |
| 乖離率 | ＋33% |
※この例では現在のPBRが0.9倍（1倍割れ）で、業種平均並みに評価されれば理論上2,400円が妥当、と読み取れます。ただしこれは「業種平均が適正」と仮定した場合の一つの見方にすぎません。
5PBR相対法のメリットと注意点
メリット
- 赤字企業にも使える（純資産はマイナスになりにくい）
- 利益より変動が小さく、評価が安定しやすい
- 金融・不動産など資産が重要な業種と相性が良い
- 解散価値との比較で下値の目安を掴みやすい
注意点
- 成長性・収益力を反映しにくい
- 帳簿上の純資産と実際の資産価値が乖離することがある
- IT・サービス業など資産が少ない業種には不向き
- 低PBRが「万年割安」で放置される場合もある
「PBRが低い＝お買い得」とは限らない
PBRが1倍を下回っていても、単純に「割安で買い」とは判断できません。収益力が低い、資本効率（ROE）が悪いといった理由から、市場があえて低いPBRしか付けていないケースも多いためです。PBRはROE（自己資本利益率）と密接に関係しており、「資産をどれだけ効率よく利益に変えているか」まで併せて見ることが重要です。数字の背景を読み解く姿勢が欠かせません。
6他の評価手法との使い分け
PBR相対法は資産面からの評価に強みがありますが、万能ではありません。他の手法と併用し、多面的に判断するのが実務の基本です。
| 手法 | 考え方 | 向いている場面 |
|---|---|---|
| PBR相対法 | 1株純資産（BPS）×業種平均PBRで比較 | 赤字企業や資産価値が重要な金融・不動産等 |
| PER相対法 | 1株利益（EPS）×業種平均PERで比較 | 安定的に利益を出している企業 |
| DCF法 | 将来のキャッシュフローを現在価値に割り引く | 収益予測が立てやすい成熟・成長企業 |
たとえばPER法では割高でも、PBR法では割安と出る——といったケースは珍しくありません。これは「利益に対しては高評価だが、資産に対しては控えめ」といった企業の性格を示します。複数の手法を組み合わせ、その“ズレ”から企業の実像を読み解くことが大切です。企業価値評価の全体像は、当社コラムのDCF法・PER相対法の解説もあわせてご覧ください。
7まとめ
- PBRは「株価が1株純資産の何倍か」を示し、資産価値に対する株価の水準を測る指標。
- PBR相対法は「BPS × 業種平均PBR」で理論株価を求める手法で、赤字企業にも使える。
- ただし成長性・収益力を反映しにくく、「低PBR＝割安」と単純に断じられない点に注意。
- ROEなど収益性の指標や、PER・DCFと併用し、多面的に判断するのが実務の基本。
PBRは資産の裏付けから株価を捉える、投資判断の重要な視点のひとつです。当社では、こうした基礎指標の考え方から実際の投資戦略・リスク管理まで、投資家の皆さまが「投資家として、成功するために」必要な知識をお伝えしています。
ご留意事項・免責事項
本コラムは、企業価値評価に関する一般的な考え方を解説する情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄・金融商品の売買や投資判断を推奨・勧誘するものではありません。記載した数値・計算例はすべて手法を説明するための仮定であり、実在する企業や将来の運用成果を示すものではありません。
PBR相対法をはじめとする各評価手法は、前提条件や比較対象の取り方によって結果が変動します。将来の株価の動向を保証・約束するものではなく、投資には元本割れを含む価格変動リスクがあります。
最終的な投資のご判断は、ご自身の責任と裁量において行っていただきますようお願いいたします。
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