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投資の基礎知識 ｜ 企業価値評価
PER相対法とは？株価の割安・割高を測る基本指標を解説
株式投資でもっとも広く使われる指標のひとつがPER（株価収益率）です。そのPERを使い、業種平均などと比較して理論株価を求める手法がPER相対法です。「なぜPERで割安・割高がわかるのか」を、計算の仕組みから注意点まで、具体的な数値例を交えて解説します。
1PERとは何か
PER（Price Earnings Ratio：株価収益率）とは、「株価が1株あたり利益（EPS）の何倍まで買われているか」を示す指標です。次の式で計算します。
PER（倍） ＝ 株価 ÷ 1株あたり利益（EPS）
たとえば株価2,000円、EPSが100円なら、PERは20倍です。これは「今の株価は、1年分の利益の20年分に相当する水準」という意味になります。PERが低いほど利益に対して株価が割安、高いほど割高と評価される、というのが基本的な見方です。
PERは「利益の何年分か」を表す
PER20倍とは、その企業が今の利益を出し続けた場合、株価の元を取るのに理論上20年かかる、という見方もできます。裏を返せば、PERが高い企業は「将来もっと利益が伸びる」と市場が期待していることを示します。PERの高低は単なる割安・割高ではなく、成長期待の大きさを映す鏡でもあるのです。
2PER相対法の考え方
PER相対法は、「対象企業のEPS」に「同業種の平均的なPER」を掛けることで理論株価を求める手法です。「もしこの企業が業種平均並みに評価されたら、株価はいくらが妥当か」を逆算する考え方です。
理論株価 ＝ 対象企業のEPS × 業種平均PER
現在の株価がこの理論株価より低ければ「業種平均と比べて割安」、高ければ「割高」と判断する、というのが基本的な使い方です。DCF法のように将来キャッシュフローを予測する必要がなく、計算がシンプルで直感的にわかりやすいのが特徴です。
3計算の3ステップ
1
対象企業のEPS（1株あたり利益）を確認する
決算資料や証券会社のツールから、直近12ヶ月（実績）または予想EPSを取得します。
決算資料や証券会社のツールから、直近12ヶ月（実績）または予想EPSを取得します。
2
業種平均PERを調べる
同じ業種・セクターの平均PER（または中央値）を確認します。業種によって適正なPER水準は大きく異なります。
同じ業種・セクターの平均PER（または中央値）を確認します。業種によって適正なPER水準は大きく異なります。
3
理論株価を計算し、現在株価と比較する
「EPS × 業種平均PER」で理論株価を求め、現在の株価との乖離率を見て割安・割高を判断します。
「EPS × 業種平均PER」で理論株価を求め、現在の株価との乖離率を見て割安・割高を判断します。
4具体的な計算イメージ
仮の数値で計算してみましょう。あくまで手法を理解するための例であり、特定の銘柄や実在企業を示すものではありません。
前提：対象企業のEPS＝ 150円／業種平均PER＝ 15倍／現在株価＝ 1,800円
理論株価 ＝ EPS 150円 × 業種平均PER 15倍 ＝ 2,250円
乖離率 ＝ (2,250 − 1,800) ÷ 1,800 ＝ 約 ＋25%
乖離率 ＝ (2,250 − 1,800) ÷ 1,800 ＝ 約 ＋25%
| 項目 | 数値 |
|---|---|
| 対象企業のEPS | 150 円 |
| 業種平均PER | 15 倍 |
| 理論株価（EPS×業種平均PER） | 2,250 円 |
| 現在株価 | 1,800 円 |
| 乖離率 | ＋25% |
※この例では、業種平均並みに評価されれば理論上2,250円が妥当で、現在株価1,800円は業種平均比で割安の可能性がある、と読み取れます。ただしこれは「業種平均が適正」と仮定した場合の一つの見方にすぎません。
5PER相対法のメリットと注意点
メリット
- 計算がシンプルで直感的にわかりやすい
- 必要なデータ（EPS・業種平均PER）が入手しやすい
- 同業他社との相対比較に向いている
- DCF法のような将来予測が不要
注意点
- 赤字企業には使えない（EPSがマイナスだと成立しない）
- 業種平均自体が割高・割安に偏っている可能性
- 一時的な特別損益でEPSが歪むことがある
- 成長性・財務健全性の違いを反映しにくい
「PERが低い＝割安」とは限らない
PERが業種平均より低いからといって、単純に「買い」とは判断できません。業績の先行きに懸念があるために、市場があえて低いPERしか付けていないケース（いわゆるバリュートラップ）もあるためです。逆にPERが高い企業は、高い成長期待を織り込んでいる場合があります。数字の背景にある「なぜその評価なのか」を考えることが大切です。
6他の評価手法との使い分け
PER相対法は便利ですが万能ではありません。他の手法と併用し、多面的に判断するのが実務の基本です。
| 手法 | 考え方 | 向いている場面 |
|---|---|---|
| PER相対法 | 1株利益（EPS）×業種平均PERで比較 | 安定的に利益を出している企業 |
| PBR相対法 | 1株純資産（BPS）×業種平均PBRで比較 | 赤字企業や資産価値が重要な金融・不動産等 |
| DCF法 | 将来のキャッシュフローを現在価値に割り引く | 収益予測が立てやすい成熟・成長企業 |
たとえば赤字でPERが計算できない企業には、PBR相対法やDCF法が役立ちます。手法によって結論が食い違うこともありますが、その“ズレ”こそが企業の特徴（成長期待の高さ、資産効率など）を読み解くヒントになります。企業価値評価の全体像は、当社コラムのDCF法解説もあわせてご覧ください。
7まとめ
- PERは「株価が1株利益の何倍か」を示し、低いほど割安・高いほど割高が基本の見方。
- PER相対法は「EPS × 業種平均PER」で理論株価を求めるシンプルな手法。
- ただし赤字企業には使えず、「低PER＝割安」と単純に断じられない点に注意。
- PBR・DCFなど他手法と併用し、多面的に判断するのが実務の基本。
PERは最も身近な指標だからこそ、正しく使うことで投資判断の精度が高まります。当社では、こうした基礎指標の考え方から実際の投資戦略・リスク管理まで、投資家の皆さまが「投資家として、成功するために」必要な知識をお伝えしています。
ご留意事項・免責事項
本コラムは、企業価値評価に関する一般的な考え方を解説する情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄・金融商品の売買や投資判断を推奨・勧誘するものではありません。記載した数値・計算例はすべて手法を説明するための仮定であり、実在する企業や将来の運用成果を示すものではありません。
PER相対法をはじめとする各評価手法は、前提条件や比較対象の取り方によって結果が変動します。将来の株価の動向を保証・約束するものではなく、投資には元本割れを含む価格変動リスクがあります。
最終的な投資のご判断は、ご自身の責任と裁量において行っていただきますようお願いいたします。
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