購買力平価説

購買力平価説（こうばいりょくへいかせつ, Purchasing Power Parity Theory ,PPP）

金本位制の崩壊を背景として、スウェーデンの経済学者カッセルが唱えた説です。為替相場の変動は貨幣価値の変動により、そして貨幣価値の変動は貨幣の購買力を表わす物価により説明されると考えたのです。

これでは難しすぎて理解できなでいので、もう少し簡単に説明をします。為替レートは、その通貨が持つ購買力により決定されるとします。つまり、各国の物価水準が為替レートに大きな影響を与えるとする説です。
もし、米国の物価が日本より高くなれば、米国の人々は米国製品よりも日本製品を購入し、その結果ドルの供給が増え、ドルが下落に向かうであろうし、逆に米国の物価が日本より低くなれば、日本の人々は米国製品の購入を増やすので、ドルの需要が高まりドルが上昇します。

有名な事例として、英経済誌『エコノミスト（The Economist）』が掲載しているビッグマック指数があります。ビッグマックは世界中でほぼ同じ品質のものが販売されていますので物価比較をしやすい商品です。購買力平価説に従えば、ハンバーガーの貨幣的価値が同じになるように、為替レートは調整されることになります。

例えば、ビッグマックの値段が米国で2ドル、日本で250円の場合、1ドル＝125円が適性レートとなります。なお、これを絶対的購買力平価とも呼びます。物価が購買力を表わし為替相場に影響を与えるといることはそれなりに正しい一面を持っています。しかし、各国の金利差によって影響を受ける資本移動が相場に大きな影響を与えることからこの説も完全とは言えません。

出所：FX museum